Company
会社概要
Seceon inc. について
Seceonはネットワーク監視の盲点をなくし
未知の脅威にもリアルタイムに対応します
セキュリティ侵害は数日、数ヶ月、そして何年もの間検出されず潜んでいる事があります。 多くの場合、被害が発生した後に脅威やデータ侵害が検出されます。
さらに悪いことに、企業の90%が高価なセキュリティ対策ソリューションを買う余裕がありません。
Seceonはリアルタイムで脅威を排除する、費用対効果の高い、AIにより自動化されたソリューションを提供します。
Leadership
Chandra Pandey
創設者兼最高経営責任者(CEO)
2014年にSeceonを設立する前は、ChandraはBTIシステムズのプラットフォームソリューション担当ゼネラルマネージャ兼副社長を務めていました。
BTIに籍を置く前は、Juniper Networks、Internet Photonics(現在のCiena)、Lucent、および3Com(現在のHP)で多数のシニアリーダーとしジュニパーネットワークスのソリューションアーキテクチャチームおよびエンジニアリングチームを統括し、ジュニパーネットワークスの企業、サービスプロバイダ、マネージドサービス組織、および主要OEMパートナーに統合セキュリティソリューションを提供する責任を負っていました。
Chandraは、アプリケーション仮想化、高度にスケーラブルなデータセンターアーキテクチャ、スケーラブルなマルチキャスト配信、および高性能コンピュータ向けの電力最適化に関して複数の特許を取得しています。
Seceon inc. について
会社名 | Seceon inc. (セキオン) |
所在地 | 238 Littleton Rd #202, Westford, MA 01886, United States |
設立 | 2015年1月 |
資本金 | 1.8M USD |
事業内容 | サイバーセキュリティ製品の開発・販売 |
代表者 | 創業者 兼 最高経営責任者 Chandra Pandey |
URL | http://www.seceon.com/seceon/ |
国内総代理店 | 株式会社 インフォメーション・ディベロプメント INFORMATION DEVELOPMENT CO., LTD. (略称ID) |
株式会社 インフォメーション・ディベロプメントについて
50年の経験、大手優良企業を中心に実績は1,000社以上
1969 年の設立以来、ID は大手金融機関や社会インフラ企業を中心に1,000社以上の企業の成長と人びとの生活を支え続けてきました。コンサルティングからシステム基盤、ソフトウェア開発、システム運営管理、クラウド、サイバーセキュリティまでワンストップで提供し、お客さまのさまざまなご要望に最適な提案でお応えすることで、高い評価を得ています。
国内最大級の運営管理プロフェッショナル集団
ID のように1,600名のシステム運営管理エンジニアを擁する独立系ITサービス企業は、全国でも数少ない存在です。ソフトウェア開発やシステム基盤と連携を図り、多彩な業務を統合したトータルサービスによって、安定したシステム運営と業務効率化を実現します。この組織力と「安定性」「効率化」がIDの強みです。
ユーザ視点でシステム開発
システム開発のゴールは稼働を開始することだけではなく、長期的な視点で使いやすいシステムを構築することです。IDは、実際にシステムを運用する視点から、低い視認性・操作性などの運用負荷を徹底的に排除し、安全でコスト効率が高く、使いやすいシステムを実現します。
IoT、AIなど最新の技術に対応
「モノのインターネット化」であるIoT (Internet of Things) によって、無数の「モノ」がネットワークに接続される時代。その応用範囲は広く、社会に与える影響も小さくありません。IDはソフトウェア、システム基盤、運用をすべて含んだワンストップサービスの長い経験を生かし、お客さまのニーズに対応。安心・安全・安定したサービスを提供します。
世界各国でグローバルな事業をサポート
海外での事業展開には、現地の法律・文化に適したソリューションが必要です。IDは2004年に中国武漢市に現地法人を設立して以来、東南アジア、北米、欧州に拠点を設立。海外ネットワークを通じて、お客さまの事業を国内外両面からサポートし、グローバルなサービスをスピーディに提供します。
コンプライアンス(法令順守)の徹底
IDは個人情報保護や品質管理、情報セキュリティに関するマネジメント体制を確立するとともに、コンプライアンスハンドブックを全グループ社員の行動規範として活用しています。経営理念のIDentityにも掲げているとおり、つねに「私たちは損か得かで判断するのではなく、正しいか正しくないかで行動する」ことを徹底しています。