デジタルトランスフォーメーションとは｜ITが人々の暮らしをより豊かに変えていく！
最近、IT関連のニュースを見ていると、「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という言葉を度々目にするようになりました。デジタルというくらいですから、「何やらコンピュータの利活用っぽい」と感じられる方も多いでしょうが、この用語はどういう意味なのでしょう。DXは重要な概念ですので、今後もあちこちで目にすることと思います。
そこで本稿では、デジタルトランスフォーメーションについて、その概念や事例、推進方法などについてご説明したいと思います。
デジタルトランスフォーメーション(DX)の概念
デジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉が使われ始めたのは、実は意外と古く、ウメオ大学（スウェーデン）のエリック・ストルターマン教授が、2004年に提唱したとされています。
その概念は「ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という、ちょっと抽象的なものでした。つまりは、ITの利活用で生活を今より豊かなものに変化させましょう、といった意味合いです。
これでは漠然としすぎているので、経済産業省が2018年に発表した定義を見てみましょう。
それによると、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」となっています。
- 企業がビジネス環境の激しい変化に対応する
- データとデジタル技術を活用する
- 製品、サービス、ビジネスモデルを変革する
- 業務、組織、プロセス、企業文化・風土を変革する
- 競争上の優位性を確立する といった内容です。
さらにエッセンスだけを抜き出すと、「環境の激しい変化」「デジタル技術」「組織を変革」「優位性を確立」といったところでしょうか。
短くまとめると、DXとは、デジタル技術を活用して、環境の激しい変化に適用し、組織を変革して競争の優位性を確立することといえます。
デジタライゼーションとデジタルトランスフォーメーションの違い
デジタルトランスフォーメーションと似たような言葉で「デジタライゼーション」というものがあります。
デジタライゼーションは、簡単にいうと既存の製品やサービスを、デジタル技術を活用して価値を高めるという行為です。「なんだ、DXと同じじゃないか」と思われた方は、ちょっとお待ちください。デジタライゼーションはあくまで「技術」の話です。デジタル技術で製品の価値を高めるということです。対してDXは組織論です。デジタル技術で組織を変革し、競争力を高めるということです。両者の違いがおわかりいただけたでしょうか。
DXはデジタライゼーションより広いドメインを扱う言葉です。DXが扱うのは組織論、経営課題についてであり、個別の製品の話ではない、ということです。
どちらも「デジタル技術」を活用する点が同じなので混同しがちですが、きちんと区別をつけておきましょう。
日常のデジタルトランスフォーメーションの例
それでは、DXの具体的な例をいくつかご紹介しましょう。
先ほどもご説明した通り、DXは単なる製品を改良するという話ではありません。企業全体のありかたの話です。ですのでDXの具体例も企業全体のありかたとなります。
Amazon.com
言わずと知れた通販の最大手で、全世界でサービスを展開しています。
10年ほど前まではほかの通販サイトとの過渡競争の真っ只中でしたが、使いやすいユーザーインターフェースへの繰り返しの改良、強力なリコメンデーション機能、カスタマーレビュー機能の充実といったデジタル技術を味方につけた戦略で成功し、当初、書籍だけだった商品ラインナップも、今では生鮮品以外のほとんどを扱っている巨大通販サイトと化しています。このようにデジタル技術を活用して、組織論、経営課題を解決し、優位性を確立している様は、DXの好例といえるでしょう。
Uber
日本ではまだあまり馴染みがないUberですが、全世界的には大きな広がりを見せています。Uberは「自動車で移動したい人」と「車を所有していて空き時間がある人」を結びつけるというデジタルサービスでブレイクした会社です。Uber自体は車を一台も所有していないというから驚きです。こうしたマッチングサービスでタクシー業界に旋風を巻き起こしたUberも、DXの好例です。
デジタルトランスフォーメーションを推進していくために企業ができること
それでは、DXを推進するためには、企業はどのようなことに取り組めば良いのでしょうか。
DXの概念の要約は、「デジタル技術を活用して、環境の激しい変化に適用し、組織を変革して競争の優位性を確立すること」です。
まずは、自社をとりまく環境についての分析が必要です。どの産業も、環境の変化が激しい時代です。たとえば、少子高齢化一つをとっても、慢性的な労働力不足が訪れるのは待ったなしの近未来図でしょう。こうした経営課題を解決するためにデジタル技術をどのように活用するのかを検討していきます。昨今では、AIやIoT、ビッグデータの活用といった、最先端のデジタル技術も利用可能です。できることは多いはずです。
一つ、注意しなければならないのは、その「対策」が、組織の変革、競争力の優位性確立につながるかをよく考える必要があるということです。ここを見誤ると、まったく無意味な方向に進んでしまいます。
DXは中小企業を含め、これからの企業の生き残り戦略の要
本稿ではデジタルトランスフォーメーションについて詳しく解説しました。
ここで説明した通り、DXは「競争力の優位性」を目指しています。同業他社がDXに取り組み、成功を収めると言うことは、相対的に自社の競争力が弱まるということです。つまり、DXに取り組み、成功を収めることは、企業の生き残り戦略の重要なポイントであるといえるでしょう。
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