サーバのOSアップデートはセキュリティ対策の基本中の基本!
OS(オペレーティングシステム)のアップデートといえば、パソコンやスマホのイメージが強いかと思いますが、今回はサーバのOSアップデートについて取り上げます。
ご存知の通り、サーバには重要なデータやシステムが存在するため、当然ながらこれが不正アクセスを受けると被害は甚大です。
そんなサーバですが、セキュリティ対策について現状はどうなのか、対策を怠るとどうなるか、ヘルプツールはあるのかといった点を中心にご紹介いたします。
サーバのOSアップデートを定期的に行っていますか?
OSと一口にいっても、複数の種類がありますがサーバOSとして現在主流なのは、LinuxとWindowsでしょう。
皆さんがお使いのパソコンは定期的にアップデートプログラムが適用されるかと思いますが、なぜOSを定期的にアップデートする必要があるのでしょうか?OSもプログラムの一種ですが、プログラムには必ずバグが潜んでいます。OSも同様で、かならずバグがあります。また、OS上で稼働している各種プログラムにもバグが含まれている可能性があります。
悪意のある攻撃者は、こうしたOSやプログラムのバグを利用して侵入を試みます。つまり、バグが攻撃の標的となるわけです。こうしたバグは発見され次第修正プログラム(パッチといいます)が配布されます。発見されたバグは、すぐに悪意のある攻撃者の標的にされます。つまり、パッチが公開されたバグをそのまま放置すると、攻撃者に標的にされる可能性が格段に高くなるわけです。このため、公開されたパッチは速やかに適用するのが望ましいわけです。これが、OSアップデートを定期的に行う理由です。このことはパソコンのOSだけでなく、サーバのOSでもまったく同じです。
サーバのOSアップデートを行わないとどうなるか?
しかしながら、OSやサービスのアップデートには別のリスクがあります。今まで正常に動いていたプログラムが、アップデートの影響で動かなくなったり、動作がおかしくなることも稀ではありません。多くの人が利用するサーバのOSやサービスは影響が大きいため、リスクはさらに大きくなります。理想的には、本番環境とは別の環境でアップデートのリハーサルを行い、動作検証を行ってから本番環境をアップデートするのが良いのですが、これには手間もお金もかかります。結局、システム稼働の安定性を優先して、サーバのOSアップデートを後回しにする、という運用も珍しくありません。
しかし、もしも脆弱性をついた攻撃を受けて、個人情報や営業機密といった重要な情報が流出したらどうなるでしょうか?会社の信用は失墜し、賠償問題にもなりかねないため、そのダメージは計り知れません。稼働の安定性を優先した結果、取り返しのつかない事態を招きかねない事をしっかりと理解しましょう。
仮に外部へサービスを行っているサーバにセキュリティホールがあって攻撃を受け、それがアップデートを行っていなかったためだとすると、被害の規模にもよりますが、世論の目は相当に厳しいものになるでしょう。攻撃の結果、個人情報やクレジットカード番号などが流出したという事態になれば、「システムの安定稼働を優先したのでOSのアップデートは行っていませんでした」という言い訳は一般的には受け入れられません。毎年のように情報流出の事件が発生している昨今の社会情勢を鑑みると、どんな理由でも情報流出は許されません。協力会社の社員が金銭目的で情報を盗み出した場合でも、盗み出された、いわば被害者的立場の会社にも責任があることは当然です。アップデートを怠った結果がこれだとすると、どのような社会的制裁を受けるか想像に難くありません。
セキュリティツール「セキオン」でリスクヘッジが可能
稼働の安定性を考えると、簡単にOSアップデートはできないし、かといってセキュリティホールを放置するのはリスクが高すぎる、とお悩みの方にお勧めなのが、最先端AIセキュリティ「セキオン」です。セキオンは、さまざまな情報をリアルタイムに収集・分析して脅威の兆候を検出し、アラートを出してくれるツールです。独自開発のAIを搭載し、アラートの過検知・誤検知も少なく、運用もシンプルで簡単という優れたツールです。
さらにOSアップデートを定期的に行いたくてもできないサーバも監視対象のため、上記のお悩みをお持ちの方は試してみる価値があるでしょう。
サーバOSのアップデートはセキュリティの基本だが、ツールでリスクヘッジもできる
今回ご紹介したように、サーバOSのアップデートは、本来セキュリティ対策にはかかせないものです。しかし、アップデートによってそれまで動いていたプログラムの動作がおかしくなることもあり得るため、安定稼働という点から考えると、まめなアップデートが難しい場合も多くあります。そうした場合は、セキオンのような、セキュリティツールを併用して、リスクヘッジを行うという回避策もあります。